2人の女性がスマートフォンを操作している様子

販促動画で購買意欲を高める! 3つの活用例と作り方

スマートフォンの世帯保有割合が9割を超え、インターネットやSNSが身近な存在となった今、消費者は商品・サービスに関する情報を手軽に入手できるようになりました。

企業の販促活動においては、これまで新聞広告やチラシなどの広告媒体が用いられてきましたが、消費者からの認知を拡大して購買意欲の醸成を図るための新たな手法として“販促動画”が注目されています。

企業のマーケティング部門や広報部門の担当者のなかには「従来の広告では十分な効果が得にくくなっており、販促動画をうまく活用したい」「自社商材の売上を伸ばすために販促動画をどのように活用できるのか」などとお悩みの方もいるのではないでしょうか。

この記事では、商材のアプローチに販促動画を用いるメリットや活用方法、作り方について解説します。


なお、販促施策に活用される広告についてはこちらの記事で解説しています。

  【広告の種類】広告媒体の特徴と目的別の運用方法 企業のブランドや商品・サービスの認知度向上、見込み顧客の獲得のために活用できるのが広告です。広告はさまざまな種類があり、目的に合った媒体を選ばなければ期待する効果が十分に得られない可能性があります。本記事では、広告の種類と特徴を一覧にまとめてご紹介。広告の目的別の運用方法についても解説します。 ×カケレル


出典:総務省『令和4年通信利用動向調査の結果


目次[非表示]

  1. 1.商材をプロモーションする“販促動画”とは
  2. 2.販促動画を用いるメリット
    1. 2.1.短時間で多くの情報を伝えられる
    2. 2.2.視覚と聴覚の両方に訴求できる
    3. 2.3.無形商材でもイメージしやすい
  3. 3.販促動画の活用例
    1. 3.1.①店頭やイベント会場で再生する
    2. 3.2.②自社のWebサイトに掲載する
    3. 3.3.③SNSに投稿する
  4. 4.購買意欲を高める販促動画の作り方
  5. 5.まとめ


商材をプロモーションする“販促動画”とは

販促動画とは、商品・サービスの魅力を宣伝するための動画です。商品・サービスの特徴や魅力、活用シーンなどを分かりやすく伝えることによって、消費者の購買意欲を高めて購入を後押しする目的があります。

近年、すべての年代において、ラジオの視聴や新聞の閲読よりもインターネットを利用する時間が大幅に長くなっています。


▼主なメディアの平均利用時間(平日)

主なメディアの平均利用時間(平日)

画像引用元:総務省『令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書


特に10〜40代の年代においては、テレビの視聴よりもインターネットを利用する時間のほうが長いという結果が出ています。

このような結果を踏まえると、店頭だけでなくインターネット上で配信できる販促動画は、企業のマーケティング手法として有効と考えられます。

出典:総務省『令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書 <概要>



販促動画を用いるメリット

マーケティング施策や広報活動などに販促動画を用いることで、自社の商品・サービスの魅力を分かりやすくアピールできます。


短時間で多くの情報を伝えられる

販促動画では、実写やアニメーション、ナレーション、テロップなどを用いて、短時間で多くの情報を伝えられます。

文章や静止画だけの場合に比べて、消費者が受動的かつ直感的に情報をつかめるため、動画を見るだけで商品・サービスの理解を深めてもらうことが可能です。


視覚と聴覚の両方に訴求できる

動きのある映像と音声、効果音などを取り入れて、効果的に商品・サービスを訴求できることもメリットの一つです。

例えば、商品の使用シーンを実写にする、商品の雰囲気を伝えるBGMを流すなどの工夫によって情報の理解を助けられます。

消費者の視覚と聴覚の両方に働きかけることで、商材への興味関心を喚起できるほか、記憶に残りやすくなる効果も期待できます。


無形商材でもイメージしやすい

販促動画を活用すると、無形商材でもサービスの特徴や使い方をイメージしやすくなります。無形商材とは、サービスやソフトウェア、コンサルティングなどの形がない商材を指します。

無形商材は、有形商材と比べて商材の特徴や具体的な使い方などを理解しにくくなります。販促動画を用いることで、画像や文章だけでは伝わりにくい商材のイメージを視覚的に表現できるため、消費者の理解促進につながります。



販促動画の活用例

販促動画を制作すると、店頭やイベントで流したり、インターネット上に配信したりして商材を広くアピールすることが可能です。


①店頭やイベント会場で再生する

商品を販売している店舗やイベント会場などにモニターを設置して、販促動画を再生する方法があります。

展示している商品の魅力や使い方を分かりやすくまとめた動画を配信することで、訪れた人の目を惹いて店内へ誘導したり、興味関心を喚起したりする効果が期待できます。


▼コンテンツの例

  • 商品の特徴や魅力を伝える解説動画
  • 商品の使い方や活用シーンを実写またはアニメーションで伝えるデモンストレーション動画
  • 商品の製造過程や素材の特徴などを説明する動画


②自社のWebサイトに掲載する

自社のWebサイトや商品ページ、ランディングページ(LP)などに販促動画を掲載する方法も有効です。トップページや商品の紹介記事などに販促動画を掲載することで、Webサイトに訪れた人の購買意欲を高められます。

商品・サービスの購入や資料請求、試供品の申し込みなどのページへと誘導する導線を設ければ、スムーズに商品購入を後押しできます。

また、競合他社の商材と差別化を図り、自社商材のイメージづくりにつながる動画コンテンツを作成すると、ブランディングにも役立てられます。


▼コンテンツの例

  • 商品の世界観や想い、ブランドの歴史などを伝えるコンセプト動画
  • 消費者が持つ悩みを商材で解決するプロセスを訴求する動画
  • 自社スタッフまたは実際に商品を利用した顧客による感想や効果をまとめたレビュー動画
  • 企画開発の秘話や製造過程などのこだわりを紹介する商品動画


③SNSに投稿する

SNSの自社アカウントで販促動画を投稿する方法があります。

SNSには、投稿内容の拡散や特定のキーワードで投稿をタグ化できる“ハッシュタグ”などの機能が備わっています。このような機能を活用して販促動画を配信すると、自社アカウントをフォローしていないユーザーにも投稿を見てもらいやすくなります。

また、投稿の際に商品購入サイトや自社のWebサイトのリンクを設置すれば、販促動画を見て興味を持ったユーザーを誘導して購買を後押しできます。


▼販促動画の配信に活用できる主なSNS

SNS
特徴
Instagram
  • 画像・動画による投稿が主流となっており、視覚的にアピールしやすい
  • 10~30代の世代にユーザーが多く、女性の割合が高い
X(旧Twitter)
  • トレンドやユニークな内容は拡散されやすい
  • 10~30代の世代にユーザーが多い
YouTube
  • 全世代で利用率が高い
  • レビューやインタビューなどの企画系の動画コンテンツにも適している
TikTok
  • 10~20代の若い世代のユーザーが多い
  • 動画の撮影から編集、投稿までを手軽に行える


SNSによってユーザーの年齢層が異なるため、商材のターゲット層に応じたメディアを選定することが重要です。

※Instagramの商標およびロゴは、Meta Platforms, Inc.の登録商標または商標です。


購買意欲を高める販促動画の作り方

販促動画で消費者の購買意欲を高めるには、以下のポイントを押さえておくことが重要です。


▼販促動画を制作する際のポイント

  • 目的を明確にする
  • ターゲットを設定する
  • アクションを後押しする


何のために販促動画を作成するのか、目的を明確にする必要があります。例えば、認知の拡大やWebサイトでの購入率の向上、店舗での販売数の向上などが考えられます。

目的を明確にすることで、“どのようなターゲットに向けてアプローチを行うのか”が明確になり、コンテンツの内容や配信する場所・媒体などを検討できます。

また、販促動画を制作する際は、最後にアクションを後押しする仕掛けづくりが必要です。商品購入の方法や限定キャンペーンなどを併せて伝えておくと、動画を見終わったあとに行動に移しやすくなります。


なお、販促動画の制作は、自社で行う方法と外部に委託する方法があります。動画制作を委託する費用についてはこちらの記事をご確認ください。

  動画制作の費用相場とは? 制作会社に外注する際の注意点 企業が制作するコンテンツの一つに動画があります。動画は短時間で多くの情報量を配信でき、直感的に内容を伝えられることが強みです。企業案内や商品・ブランドの紹介、店舗・イベントでの販促などで動画のコンテンツが活用されます。今回は、動画制作を外注する際の費用相場と注意点について解説します ×カケレル



まとめ

この記事では、販促動画について以下の内容を解説しました。


  • 販促動画の目的
  • 販促動画を用いるメリット
  • 販促動画の活用例
  • 購買意欲を高める販促動画の作り方


販促動画を活用すると、短時間で多くの情報を伝えられるほか、視覚・聴覚に訴えかけて商品の魅力をアピールできます。文章や静止画だけのアプローチと比べて商材への理解が深まり、記憶にも残りやすくなります。

販促動画を店頭・イベントで流したり、WebサイトやSNSで配信したりすることで、自社商材の認知拡大や興味関心の喚起、商品購入の後押しにつながることが期待できます。

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