動画制作の費用相場とは? 制作会社に外注する際の注意点
企業が制作するコンテンツの一つに動画があります。
動画は短時間で多くの情報量を配信でき、画像やテキストと比べて直感的に内容を伝えられることが強みです。企業案内や商品・ブランドの紹介、店舗・イベントでの販促など、さまざまなシーンで動画のコンテンツが活用されています。
企業のマーケティング部門や広報部門の担当者のなかには「動画制作を外部に委託するには、どれくらいの費用がかかるのか」「外注する際にどのようなことに気をつけるとよいのか」などと疑問を持つ方もいるのではないでしょうか。
この記事では、動画制作を外注する際の費用相場と注意点について解説します。
目次[非表示]
- 1.動画制作の外注にかかる費用項目
- 2.【種類別】動画制作の費用相場
- 2.1.会社紹介動画
- 2.2.商品・サービスの販促動画
- 2.3.採用動画
- 2.4.セミナー・イベント動画
- 2.5.マニュアル動画
- 2.6.テレビCM
- 2.7.YouTube動画
- 3.動画制作を外注する際の注意点
- 3.1.①要望を具体的に伝える
- 3.2.②自社で対応できる準備や工程がないか確認する
- 3.3.③複数社で見積もりをとる
- 4.まとめ
動画制作の外注にかかる費用項目
動画制作を外注する際にかかる費用は、主に3つの項目があります。
▼動画制作の外注にかかる費用項目
項目 |
内容 |
人件費 |
|
企画費 |
|
諸経費 |
|
なかでも尺が長く演出にこだわった動画は、多くの制作・撮影時間とスタッフ数が必要になることから、費用が高くなる可能性があります。
また、画像やテキストのみで構成される動画よりも実写・動画・アニメーション・CGなどを多く取り入れた動画のほうが技術と制作工数がかかるため、制作費用が高くなることが一般的です。
【種類別】動画制作の費用相場
制作する動画の種類や委託する制作会社によって具体的な費用は異なりますが、一般的な相場は以下のとおりです。
会社紹介動画
会社紹介動画は、企業の事業内容やビジョン、経営者の想い、社会への関わりなどをまとめた動画のことです。
消費者や取引先企業などに対して企業理解を深めてもらう目的があり、主に自社のWebサイトや展示会などで配信されます。
▼費用相場
30〜300万円程度
商品・サービスの販促動画
販促動画は、特定の商品・サービスについての特徴や魅力、製造過程などを分かりやすく伝える動画を指します。
商品・サービスの認知拡大や興味関心の醸成を図り、顧客の購買意欲を高めて購入につなげることが目的です。主に店舗やイベント、Webサイト、SNSなどで配信されています。
▼費用相場
30~200万円程度
なお、販促動画の活用例や作り方についてはこちらの記事で解説しています。併せてご確認ください。
採用動画
採用動画は、企業が求職者に対して事業内容や経営理念、企業文化、仕事内容などを伝える動画です。
自社で働く魅力ややりがいを知ってもらい、入社意欲の向上と応募につなげることを目的としています。自社の採用サイトや就活・転職サイト、企業説明会などで活用されています。
▼費用相場
50〜200万円程度
セミナー・イベント動画
セミナー・イベント動画は、自社が開催するセミナーやイベントのテーマに沿って制作する動画です。
セミナーの資料を補足する動画やイベントの趣旨・目的を伝えるオープニング動画、展示会でのデモンストレーション動画などが挙げられます。
▼費用相場
20~200万円程度
マニュアル動画
マニュアル動画は、商品やツールの使い方、機能などを実写またはスライドなどで伝える動画です。消費者向けの動画をはじめ、取引先企業への営業ツール、従業員向けの研修資料などに活用されています。
▼費用相場
10~80万円程度
テレビCM
テレビCMは、テレビ番組の合間に配信する動画です。
企業名・商品・サービスの認知を拡大させたり、ブランディングによってイメージづくりを行ったりするために活用されています。
テレビCMでは、制作会社への報酬のほかに放送料の支払いが発生するため、インターネット上やイベントで配信する動画と比べて費用相場が高くなりやすい特徴があります。
▼費用相場
80~500万円程度
なお、テレビCMを含む4マス広告についてはこちらの記事で解説しています。
YouTube動画
YouTube動画は、動画配信プラットフォームのYouTubeで配信する動画です。
企業の公式チャンネルで動画を配信して、商品やブランドのファン化につなげることを目的に活用されています。
YouTubeでは、新商品の紹介やスタッフによるレビュー、商品にまつわる企画などの多様なコンテンツを配信できます。
▼費用相場
5万~50万円程度
動画制作を外注する際の注意点
自社で動画制作を行うリソースやノウハウを確保するのが難しい場合には、外部の制作会社に外注することが有効です。ただし、外注する際には注意点があります。
①要望を具体的に伝える
動画制作を外注する際は、自社の要望を整理して具体的に伝えることが重要です。
要望を整理していない状態で制作会社との打ち合わせを行うと、詳細な提案を受けられず、仕上がりのイメージや予算などが曖昧になってしまうおそれがあります。
▼事前に整理しておく情報
- 動画を制作する目的と背景
- 動画を視聴してもらいたいターゲット
- 動画を通して獲得したい成果
- 動画の活用方法
- 動画で表現したい雰囲気やイメージの参考例
上記の情報を洗い出して、具体的な動画のイメージを制作会社と共有しておくことで、予算とクオリティのバランスを見ながら動画制作を依頼できます。
②自社で対応できる準備や工程がないか確認する
制作会社に動画制作を依頼する前に、自社で対応できる準備や工程がないかを確認しておきます。
制作会社にすべてを外注する場合、費用が高額になってしまう可能性があります。費用を最小限に抑えるためには、自社で対応できる準備や工程を洗い出して、制作会社にどのような作業を依頼するのか切り分けを行うことが重要です。
▼依頼範囲を切り分けて費用を抑えるポイント
- 自社の従業員にキャストとして出演してもらう
- 過去に作成した動画・画像を一部流用する
- 撮影場所に自社が保有しているオフィスや施設を使用する
- 動画撮影を自社で行い、編集のみを外注する
プロの専門知識や創造的なアイデアを必要とする工程については、動画制作の実績が豊富な制作会社へ外注することが望ましいといえます。
③複数社で見積もりをとる
動画制作を外注する際は、複数の制作会社で見積もりをとって比較検討することが重要です。複数の制作会社で見積もりをとることで、費用の相場感を把握できるほか、自社に合った制作会社を選定する目安になります。
▼見積りの際に確認するポイント
- 見積もりの内訳が詳細に記載されているか
- 何回まで無料で修正してもらえるか
- 追加費用が発生する条件や項目はあるか
- 制作期間や納品予定日はいつか
また、費用面だけでなく「自社の要望を踏まえた的確かつ魅力的な提案をしてくれるか」といった点も重視する必要があります。
過去の制作実績を見て、自社が作りたい動画のジャンルや業種、商材と似ている動画を制作しているかといった基準で制作会社を選ぶ方法も有効です。
まとめ
この記事では、動画制作の費用相場について以下の内容を解説しました。
- 動画制作の外注にかかる費用項目
- 動画制作の費用相場
- 動画制作を外注する際の注意点
動画制作の外注には、人件費・企画費・諸経費の3つの費用が発生します。作成する動画の種類や制作会社によって費用は異なりますが、目安となる費用相場を知っておくと予算の策定がしやすくなります。
制作会社に外注する際は、自社の要望を整理して具体的に伝えるとともに、自社で対応できる範囲を確認すること、複数社で見積もりをとることが重要です。
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なかでもテレビCMは、SNSやYouTube、自社サイトなどと組み合わせて運用することによって費用対効果を高められます。
詳しくは、こちらの資料をご確認ください。
なお、効果を出すCM制作についてはこちらをご確認ください。