広告の費用対効果の概要と算出方法、注意点を解説
効果的な広告運用を行うためには、費用対効果を高めることが重要です。理由として、実際に広告を制作・運用する費用が高額になっても、その分の効果が得られなければ企業の利益につながらないことが挙げられます。
費用対効果を知るには効果測定の実施が必要ですが、「どのように測定すればよいか分からない」「費用対効果を高める方法が知りたい」という方もいるのではないでしょうか。
そこで本記事では、費用対効果の算出方法や、効果を高める方法などを解説します。
目次[非表示]
- 1.広告の費用対効果を正しく把握しよう
- 1.1.広告の費用対効果を示すROAS
- 1.2.利益率を示すROI
- 1.3.顧客生涯価値を示すLTV
- 2.広告の費用対効果（ROAS）を活用する際の注意点
- 3.費用対効果を高める方法
- 3.1.①購入単価を上げる
- 3.2.②ターゲティングの最適化を行う
- 3.3.③PDCAを回して効果検証を継続する
- 4.まとめ
広告の費用対効果を正しく把握しよう
費用をかけて広告を出しても、売り上げが広告費を上回らなければ運用成功が難しくなります。広告にかけた費用に対して、どれくらいの売り上げが出たのかを算出することが大切です。
広告の費用対効果を示すROAS
広告費用に対する売り上げを算出する際は、ROAS（Return On Advertising Spend）と呼ばれる指標を用います。ROASは広告の費用対効果を表す指標で、以下の計算式で算出できます。
▼ROASの計算式
広告出稿で得た売り上げ ÷ 広告費用 × 100（％） |
▼例：売り上げ1,000万円に対して広告費用が500万円の場合
1,000万円 ÷ 500万円 × 100（％）＝200％ |
この場合、200％の費用対効果があったと計算できます。ただし、ROSAの計算では商品の原価が含まれないため、注意が必要です。
なお、広告のうち、マス広告の効果測定を行う方法についてはこちらの記事で解説しています。併せてご覧ください。
利益率を示すROI
ROASと似ている指標に、ROI（Return On Investment）があります。“投資収益率”や“投資利益率”とも呼ばれ、投資した費用に対してどのくらいの利益率があったのかを求める指標です。
▼ROIの計算式
利益 ÷ 投資額 × 100（％） |
このうち、利益は“売り上げ－売上原価－投資額”で算出できます。
▼例：利益が700万円、投資額が500万円の場合
700万円 ÷ 500万円 × 100（%） ＝ 140％ |
ROIの場合は、100％以上の数値が出れば利益があるといえます。
顧客生涯価値を示すLTV
近年、売上額や利益額を指標にするのではなく、LTV（Life Time Value：顧客生涯価値）を指標にして、ROAS・ROIを算出するケースも増えてきました。
▼LTVの計算式
平均顧客単価 × 収益率 × 購買頻度 × 継続期間 |
▼例：平均顧客単価30万円、収益率50％、購買頻度7回／年、継続期間4年の場合
30万円 × 50％ × 7回 × 4年 ＝ 420万円 |
LTVは、1人の顧客が自社との取引を開始してから終了するまでの期間（顧客ライフサイクル）に、自社にどれだけの利益をもたらしたのかを表す指標です。
一般的に、新規顧客の獲得は既存顧客の維持よりもコストがかかるといわれます。また、飽和状態にある市場においては、新規顧客の獲得がさらに困難となります。
そのため、既存顧客の定着を図ることによって売り上げの向上を目指すことが重要です。LTVは、既存顧客の定着や拡大を判断する指標として活用できます。
広告の費用対効果（ROAS）を活用する際の注意点
ROASを活用する際の注意点は大きく分けて2つあります。
1つ目は、継続的に測定する必要があるという点です。売り上げは常に変化するため、定期的な効果測定が欠かせません。
2つ目は、ROASが高くても利益が出ているとは限らないという点です。ROASは売り上げをベースにした指標であるため、利益も同時に確認します。
例えば、広告費用500万円に対して売り上げが1,000万円で、ROASが200％となった場合でも、商品の原価が500万円以上かかっていれば利益率がマイナスとなり赤字です。そのため、ROIを使って利益率を算出することも重要です。
費用対効果を高める方法
費用対効果を高めるには、購入単価を上げる、ターゲティングを最適化すること、PDCAを回して効果検証を継続することの3つの方法があります。
①購入単価を上げる
購入単価を上げることで利益率が上がり、費用対効果の改善を図れます。
購入単価とは、1回の購入時に消費者1人当たりが支払う金額です。購入単価を増やす取り組みとして、お得なまとめ買いセットの販売や、関連商品の提示などが挙げられます。
②ターゲティングの最適化を行う
売り上げを伸ばして費用対効果を改善するには、ターゲティングの最適化を行うことも重要です。
「ターゲティングを行ったのに利益が伸び悩んでいる」という場合は、再度市場とターゲットをリサーチする必要があります。
ターゲティングを行う際は、ターゲット層の年齢や性別、職業、収入、居住地、興味・関心などを細かく分析します。これにより、どの層にどのように訴求すればよいのかを可視化して、ターゲティングの最適化や改善を図りやすくなります。
③PDCAを回して効果検証を継続する
定期的にPDCA（Plan・Do・Check・Action：計画・実行・評価・改善）を回して効果検証を続ければ、費用対効果を高める施策を検討しやすくなります。
PDCAは、物事を改善するための管理手法の一つです。サイクルを繰り返すことによって施策の精度が上がり、最適なコストで費用対効果を高められるようになります。
まとめ
この記事では、広告の費用対効果について以下の内容を紹介しました。
- 広告の費用対効果を正しく把握しよう
- 広告の費用対効果（ROAS）を活用する際の注意点
- 費用対効果を高める方法
広告の費用対効果は、ROASという指標を用いて求めることができます。
ただし、ROASは売り上げをベースにした指標のため、ROASの数値が高くても利益が高いとは限りません。広告費用に対する利益率を出したい場合には、ROIを用いて算出できます。
費用対効果を高めるには、購入単価を上げる、ターゲティングの最適化、PDCAを回すことが重要です。「現状の施策で費用対効果が出ているか分からない」「プロにサポートしてもらいたい」などのお悩みがございましたら、SBSプロモーションへご相談ください。
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